| 研究概要 |
研究目的
高齢者の運動継続を支援することで、生活機能動作を維持、改善できるか、また運動の継続に影響する要因を明らかにする。
方法
1.実施した運動教室への参加者
運動教室内容:肘掛け椅子体操(Betty Switkess製作)と健康学習(毎回教材使用)
運動期間:週1回30分を6ヶ月間実施
運動場所:公民館(参加者数初回15名、最終回13名、平均幅:70歳〜82歳、性別:全員女性)
:老人保健施設ケアハウス(参加者数初回20名、最終回10名、年齢幅:77歳〜88歳、女性)
2.継続的な他の運動実施群との比較
グランドゴルフ群:20名
ストレッチ体操・ヨガ群:20名
3.運動と運動継続評価
生活体力:起居能力、身辺作業能力、手腕作業能力、歩行能力、筋力(握力による)
対組成:体重、体脂肪率、推定筋肉量などを測定。
自己効力(Self-efficacy):運動に関する自己効力尺度
生活活動評価:PASE(Physical Activity Scale for Elderly)
結果
1.生活体力:肘掛け椅子体操群(2,4,6ヶ月の測定数値は継続期間が長くなるほど高くなったが、有意差はなかった。しかし、数値の低下は見られなかった。
2.肘掛け椅子群は、グランドゴルフ群、ストレッチ・ヨガ体操群と自己効力において差がなかった。
3.肘掛け椅子群の公民館で実施した健常者高齢者の運動継続率は高かった。運動プログラムのみでなく健康学習や運動仲間との接触を通して、健康意識が増したこと、参加者同士に友好関係が生じたことも継続を支えた一因であった。
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