| 研究概要 |
この研究は、(1)青少年のドーピングに関する知識,意識,行動の実態や関連要因について明らかにすること、(2)指導者におけるドーピングに関する知識,意識等の実態を把握することを通じて、(3)ドーピング防止に向けた青少年向け教育プログラムの開発を試みることを目的としている。
平成14年度は、基礎資料の収集と分析の年度に位置づいている。まず、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)と日本アンチ・ドーピング機構(JADA)との共同プロジェクトと絡めて、ドーピングに対する意識調査項目(60項目)を作成し、日本の体育系大学のトップレベル選手、約400名に対する調査を実施した(次年度に分析結果を公表)。この調査結果をふまえて、平成15年度から導入される国民体育大会時のドーピング検査対象者についての意識調査を行うことになっている。アンチ・ドーピング教育プログラム関連の資料を、カナダスポーツ倫理センター、豪州薬物センター、中国オリンピック委員会内アンチ・ドーピング機構から取り寄せて内容分析を開始している。さらに、平成15年3月にデンマーク・コペンハーゲンで開催された「世界ドーピング会議」に出席し、世界アンチ・ドーピング統一コード関連の意見交換も行った。
「コペンハーゲン宣言」に謳われているように、アンチ・ドーピング運動が、単なるスポーツ界だけのキャンペーンではなく、各国政府機関をも巻き込んだ取り組みになり始めていると同時に、特に青少年の薬物乱用防止の一環として、今後、スポーツ界および政府関係機関が歩調をあわせて推進していくと考えられる。
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