| 研究課題/領域番号 |
14380072
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育工学
|
|---|
| 研究機関 | 宇都宮大学 |
|---|
研究代表者 |
渡辺 浩行 宇都宮大学, 教育学部, 教授 (40275805)
|
|---|
| 研究分担者 |
影戸 誠 日本福祉大学, メディア教育センター, 教授 (50351086)
伊藤 博康 株式会社内田洋行, 教育システム事業部, 主幹研究員
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
|
| キーワード | ミレニアム・プロジェクト / 英語教育支援システム / ICT / デジタルコンテンツ / English Divide / Digital Divide / Communication Divide / Incentive Divide |
|---|
| 研究概要 |
初年度の平成14年度は「新整備計画の普通教室環境の設定・システム開発に必要な機器の購入」「海外先進事例校の視察と交流」を実施し、それと平行して「英語学習支援システムの開発・検討」を進めた。とりわけ「海外先進事例校の視察と交流」では、国と国との間、各国内(地域間)、個人間、そして個人内(過去・現在・未来にわたって)に4つの「格差」があることを再確認した。情報(教育)格差(Digital Divide)、英語(教育)格差(English Divide)、コミュニケーション格差(Communication Divide)、学習動機づけ格差(Incentive Divide)の4つの格差をどう埋めるかは本研究での課題でもある。
平成15年度は、平成14年度の調査研究を踏まえ、具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになった。幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」が採択された。このコンソーシアムは約20名のメンバー(小学校教員5名、中学校教員7名、高校教員5名、主導主事、大学教員)で構成し、英語学習のデジタルコンテンツの利用・作成を目的としたものである。したがって、この年度の科学研究助成費は、主としてコンソーシアムがコンテンツをプロダクト化するための設備備品費・消耗品費に充てることになった。最終的には、小学校25、中学校75、高校40、計140がプロダクト化された。指導案、コンテンツ、さらに必要に応じてワークシートが用意され、二次利用の配慮がなされている。その一部はNICERで一般活用が可能になっている。
これとは別に予想していなかった成果として、平成16年度には、教育実習における実習生のデジタルコンテンツ開発も行われた。
平成16年度には、それまでの成果の普及をめざし、授業実践報告、諸学会での発表に取り組んだ。「小学校英語教育学会」「全国英語教育学会」「日本教育工学会」「日本教育工学協会」で8つの発表を行い、その他に3つの実践報告会を開催した。国外での発表は、研究者代表者が病気療養のため、平成17年9月に韓国釜山の日韓合同国際研究大会で4名が発表を行ってきた。
|
