| 研究課題/領域番号 |
14380103
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
山根 栄次 三重大学, 教育学部, 教授 (50136701)
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| 研究分担者 |
御牧 拓郎 同志社大学, 工学部, 教授 (20066244)
山名 年浩 (岩田 年浩) 関西大学, 総合情報学部, 教授 (90151745)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| キーワード | 起業家教育 / 経済教育 / 物作り / 総合学習 / 総合的な学習の時間 / 中学校教育 / 生きる力 / キャリア教育 |
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| 研究概要 |
中学校での「総合的な学習の時間」の目標を実現するために、起業家教育は最適であることが確証された。
フィンランド、カナダ、イギリス、アメリカでは、近年、学校における起業家教育が盛んになっていることが確かめられた。
国内や国外の生徒用起業家教育プログラムは、バーチャルかリアルか、ローカルかナショナル・グローバルかの二つの軸によって4種に分類できる。また、商品・サービスの発想から、生産、販売・集計、益金の利用までの全過程を実践するプログラムと、部分のみを実践するプログラムがある。いずれのプログラムによっても、生徒に幾分かの起業家的資質を育成できるが、バーチャルなプログラムの実施、仕入れ・販売活動のみを取り入れたプログラムの実施、リアルでローカルな起業家教育プログラムの実施とその生徒に対する影響の比較から、バーチャルなプログラムよりも、また起業活動の部分のみを実施するプログラムよりも、リアル/ローカルで、全過程を実践するプログラムの方が効果は高いことが確証された。
我々が開発した中学生用起業家教育プログラム「会社をつくろう」を2年度に渡って、三重大学教育学部附属中学校、久居中学校において実施し、体験した生徒に対するアンケート調査をした結果、このプログラムの有効性が以下の点において明らかになった。
1.生徒人一人あたり1000円の事業資金を与え、10人程度の生徒がグループになって企業を組織することは適切であること。
2.起業家教育の活動の中で、生徒が実際にものを作る活動を取り入れること、生徒が実際に販売する活動を取り入れること、生徒がアイデアを出し合い実際に新しい商品を作り出すという活動を取り入れることは、非常に価値があること。
3.「会社をつくろう」の実施は、生徒間のコミュニケーションの改善、課題・問題解決的思考の発展、経済・企業に関する理解の増進、起業家的資質の向上に効果があること。
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