| 研究課題/領域番号 |
14401038
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
山岡 道男 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 教授 (90220235)
|
|---|
| 研究分担者 |
山田 幸俊 桜美林大学, 経済学部, 教授 (50166740)
淺野 忠克 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 教授 (00310285)
樋口 清秀 早稲田大学, 理工学部, 教授 (30218698)
西村 吉正 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 教授 (50308235)
阿部 信太郎 城西国際大学, 経営情報学部, 講師 (40348438)
|
|---|
| キーワード | 経済学教育 / 経済リテラシー / 公民科教育 / 経済教育 / NCEE(アメリカ経済教育協議会) / 経済学 / 政治・経済 / アジア太平洋地域 |
|---|
| 研究概要 |
平成14年度の研究実績の概要は、以下の通りである。第1に日本、アメリカ、中国、韓国、オーストラリア、ニュージーランドといったアジア太平洋諸国の経済学教育に関する文献・資料の収集を行い、その実情把握に努めた。第2に、当該諸国の高校生と大学生の,経済リテラシー調査の実施・集計・分析の方法について検討した。具体的には、日米の経済リテラシーテスト(Test of Economic Literacy)の当該諸国版を、中国、韓国、フィリピン、ニュージーランドにおいて作成した。その際に、各国の経済制度に合うように用語を若干修正した。テスト問題の作成と翻訳、妥当性、テストの実施については、国内の研究協力者と海外共同研究者を交えて検討した。日本国内においては、研究代表者と研究分担者は、基本的経済概念、ミクロ経済概念、マクロ経済概念、国際経済概念、消費者経済概念、金融・財政、データの集計・処理に関して、研究会を開催して検討を行った。
第3に、国際共同研究の枠組みづくりのために、山岡を中心に国際的な経済学教育ネットワークの構築を行い、円滑な情報交換の実現と対外的な研究成果の発信体制の確立に努めた。
第4に、研究代表者と研究分担者はそれぞれ現地調査を行い、当該国の経済学教育研究者からの意見聴取と経済学教育事情の視察を実施した。また、経済学教育学会、日本社会科教育学会、アメリカ経済教育協議会(NCEE)年次大会などの内外の関連学会に参加して、本年度の研究成果を発表するとともに、最新の研究動向と成果について情報収集・意見交換を行った。
第5に、上記の研究体制と調査研究方法の確立のために、アメリカからケン・レベック助教授(セントクラウド州立大学)、韓国から任相一教授(大田大学経済学部)、中国から尹秀艶助教授(海淀走読大学)を招いて、準備検討会議を開催した。
|
