研究課題
充実した調査・研究活動に加え、多様な出版活動においても、著しい貢献をなした第3年度であった。1.米MIT(マサチューセッツ工科大学)に短期滞在し、米防衛調達改革の専門家や民間ベストプラクティスの政府への応用を扱う研究者たちとの交流を深めた。またMITやSSRC (Social Science Research Council)などで防衛調達改革の7カ国比較研究や官民協働ネットワークに関するセミナーを行い、良質のフィードバックを得た。2.14年度、15年度の豊富な研究成果を踏まえ、日欧米や中国における官民協働の実態や問題点などを最新のネットワーク理論を用いて分析し、研究のアプローチを一段と深めた。3.16年度、その成果は、別表のように『一橋ビジネスレビュー』と『日本経済新聞』という代表的な2つの媒体に集中的に発表し、啓蒙的な論点から専門的な論議に至るまで幅広く論じた。4.これらの出版物を大まかに分類すると、まず最新のネットワーク理論(「スモールワールド・ネットワーク理論」)そのものの啓蒙的な論説がある(『日本経済新間』「やさしい経済学」2004)。5.次にその応用編として、今年度は特に繁栄する中国の1地域(温州)と1企業集団(海爾[ハイアール])を取り上げ、官民協働ネットワークのあり方を含めて幅広く分析した(『日本経済新聞』「経済教室」2004、『一橋ビジネスレビュー』2005)。6.さらに「ネットセントリック戦略」という米国防省発の斬新な概念を、ネットワーク理論の発達史のなかで位置づけ、その普遍性と幅広いインプリケーシヨンを探る論説を発表した(『一橋ビジネスレビュー』2004)。7.最終年度となる17年度は、仕上げとなるフィールド調査を完遂するとともに、従来の多様な成果を束ねて、これまで築いてきた理論と実践両面の確かな実績をベースに、明確な貢献を示す形で本研究をまとめたい。
すべて 2005 2004
すべて 雑誌論文 (5件)
一橋ビジネスレビュー 52-4
ページ: 22-38
ページ: 54-70
日本経済新聞「やさしい経済学」 7/26-30, 8/2-4連載
ページ: 21-27, 29, 27, 31, 20
一橋ビジネスレビユー 52-1
ページ: 48-63
日本経済新聞「経済教室」 4/21
ページ: 29面
