| 研究課題/領域番号 |
14402033
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
島内 節 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 教授 (70124401)
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| 研究分担者 |
田中 博 東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 教授 (60155158)
佐々木 明子 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 教授 (20167430)
清水 洋子 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 講師 (90288069)
森田 久美子 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 助手 (40334445)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| キーワード | 在宅ケア / 軽度要介護高齢者 / アウトカム / 効果測定 |
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| 研究概要 |
在宅ケアにおける軽度要支援高齢者(要支援・要介護1)の日常生活行動の自立度の向上をはかるために効果的なケア項目の抽出と自立支援プログラムを開発した。結果はこれらの対象に有効な34項目を抽出するとともに、これと対応する自立目標を設定し、各ケア項目ごとに、どのような技術的支援をしたら良いかを具体的に示したプロトコールを作成した。
このプログラムを用いての利用者のアウトカム改善の割合が高かった項目は「掃除」「催し物に参加」「緊急時の連絡・対処方法を確保」等であった。
自立支援プログラムに基づき、フィンランド、スウェーデンにて2ヶ月間のアウトカム調査を実施した。アウトカム改善結果は日本が一番高く、特にIADL、緊急時の対応が高かった。この理由として、日本の平均年齢が一番低かった(80.1歳)こと、日本では脳血管障害、フィンランドでは糖尿病、スウェーデンは癌が多かったこと、また、家族との同居率が高い日本82.2%に対してスウェーデン34.7%、フィンランド25.0%であったこと、日本の高齢者は視力と聴力が高く、家事を実施することやリハビリテーションなどの集団ケア中心に個別ケアの組み合わせ、外国は個別ケアが多かった。集団ケアと個別ケアの組み合わせがケア効果を高めやすいことが明らかになった。これらの条件を生かして効果を上げやすいケア内容を入れたケアプランが自立度改善に有効であることが明らかになった。
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