| 研究概要 |
地震時に地盤が液状化すると地上にある構造物は沈下し,地中に埋設された軽い構造物は浮き上がる。このように,液状化の発生のみでなく,液状化による地盤や構造物の変形量(沈下や浮上り量)を考慮に入れた液状化に対する設計方法の開発が必要である。このような研究を行う場合には,(1)地盤や各種構造物の変形量の推定方法の開発,(2)構造物の許容沈下量の決定,(3)単なる液状化の発生の防止ではなく,変形量をもとにした有効な対策方法の開発,が必要と考えられる。
そこで,本研究は事例研究,模型実験,室内実験,解析などをもとにしてこれらの項目を明かにすることを目的として行ってきている。平成14年度の研究では以下の事が主に明らかになった。
(1)直接基礎の木造家屋の沈下量に関して,2000年鳥取県西部地震における被災事例を詳細に調べて,傾斜して住めなくなった家屋と住めた家屋の境界から許容不等沈下量・傾斜角を検討した。その結果1/100程度傾斜すると居住出来なくなることが分かった。
(2)釧路沖地震の下水道管の被災事例に対するして調査したところ,数cm浮上ると機能に支障をきたすことが分かった。
(3)地中構造物の浮上りに関して羽根をつけて浮き上がり難くする対策方法を考案した。そして振動台による模型実験を行ったところ,その有効性が確かめられた。さらに,このような浮上りを簡易的に解析できる残留変形解析を適用してみたところ,浮上り量をよく推定できることが分かった。
|
