化学療法併用多分割放射線冶療による口腔癌の制御向上と晩期有害事象低減に関する研究

2002 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 14571787
• 研究機関: 広島大学
• 研究代表者: 藤田 實 広島大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助教授 (90116658)
• 研究分担者: 廣川 裕 広島大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助教授 (40116653) ; 李 薫 広島大学, 歯学部附属病院, 助手 (00294596) ; 内藤 久美子 広島大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助手 (10155632)
• キーワード: 放射線治療 / 多分割照射 / 口腔癌

研究概要

本研究では口腔癌を対象として多分割照射を行い治療成績の改善と晩期有害事象の発生頻度を明らかにするとともに、その低減の可能性を明らかにすることを目的とした。1990年から2002年までに1日2回照射法で治療された口腔扁平上皮癌症例のうち、根治照射が行われた86例(T1、7例; T2、34例; T3、29例; T4、16例)が引き続き追跡された。治療終了時19例が原発非制御で、この後さらに5例が治療終了後7年までに局所再発した。これらの再発症例は半数が制御されず原病死した。再発頚部リンパ節転移非制御は12例にみられたが、経過観察中にあらたに出現した症例はなかった。新たに重複癌が9例に生じたが、このうち5例はこれによって死亡した。T別の局所制御率は、T1で78%、T2で69%、T3で15%、T4では17%となった。これまでの経過観察では、晩期有害事象としての放射線骨障害の出現がもっとも大きな臨床的問題であることが明らかになってきた。放射線治療終了後1年から2年半までの間に歯根膜腔の拡大から始まる放射線骨障害が生じ始め、1年から3年の間にしだいに重篤化し、一部は歯の喪失のみで留まる場合もあるものの5例では病的骨折まで生じ、臨床的対応に苦慮する事態が生じてきた。不用意な抜歯、歯の脱落後の感染が主な直接的原因ではあるが、基本的には顎骨に対する放射線の影響が存在し、歯周組織の炎症性破壊が随伴することによって増悪することが推測された。同様な線量であっても障害の発生しない症例もあることからなんらかの異なる素因、個体差あるいは嗜好品、また口腔衛生状態が関与している可能性の関与も示唆される。これまでのところ一連の詳細を特定するまでに至っていない。