| 研究課題/領域番号 |
14572252
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| 研究機関 | 北海道医療大学 |
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研究代表者 |
工藤 禎子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助教授 (00214974)
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| 研究分担者 |
三国 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (50265097)
桑原 ゆみ 北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (80295914)
森田 智子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (50331202)
保田 玲子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (00382507)
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| キーワード | 高齢者 / 転居 / 適応 / 介護予防 |
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| 研究概要 |
転居高齢者の健康を守る支援のあり方について検討することを目的に、本年度は、北海道内の都市部において、転居1年以内の65歳以上731人に対する郵送調査を実施し、適応と、生活変化・心身状態・ソーシャルサポートとの関連について分析を行った。回収された310通のうち、死亡、長期入院、記入不備を除く299通を分析対象者とした。
転居後の適応について、「すっかり慣れた」と「まあまあ慣れた」を適応群、「あまり慣れない」と「全く慣れない」を非適応群とした。この2群別に、個人特性、転居に関する変数、転居前後の生活変化、心身状態、ソーシャルサポートなどの他項目との関連を、x^2検定、一元配置分散分析を行った。適応群は230人(76.9%)、非適応群69人(23.1%)であった。適応群は、非適応群に比べて、年齢が低く、転居の意志決定を自分で行い、以前から転居先を知っていた者が有意に多かった。非適応群では、介護保険の認定ありの者が多く、転居理由が「子供との同居・近居のため」の者が有意に多かった。さらに、非適応群では、転居前後の交流・住環境・周辺環境・地域活動などの生活変化が大きいと感じている割合、転居後に経済的負担感や外出困難感を持つ割合が高く、健康度自己評価や生活機能が低い者が多かった。適応群では、同居家族以外のソーシャルサポートや交流頻度が有意に多かった。
地域における転居者の支援においては、特に要介護状態や健康上の問題を持つ人々の適応上の課題が大きいことが明らかにされ、生活の適応のためには、近隣に出かけ易くなるような情報提供やソーシャルサポートを促すような働きかけが重要であることが示唆された。
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