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平成15年度は次の二つを研究の柱とした。
1)全国の地方自治体(697市)に対する障害者スポーツ大会及び教室・講座の実施実態に関するアンケート調査
2)障害者スポーツ指導者の活動状況に関する面接調査(障害者スポーツ指導者協議会関係者対象)
1)に関して次のことが明らかになった
(1)約半数の市では障害者スポーツ指導者の存在が知られていない。障害者スポーツ指導者の活動の場を広げて行くためにも認知度を上げることが必要である。また、担当する行政の側もそうした情報を求めている。 (2)大半の市で障害者スポーツ関連の大会を開催している。その内容は運動会的なものが多く、人口規模の小さい市ほどその傾向が見られた。(3)障害者スポーツ関連大会に障害者スポーツ指導者が組織的に関っている市は少なく(12.9%)人口規模の小さい市ほどその傾向が強かった。(4)市における障害者スポーツ関連の教室・講座の実施率は低い(27.7%)。そのうち、障害者スポーツ指導者が組織的に関っているところは24.8%であった。内容は特定のスポーツ種目を行っているところが多かった(63.9%)。(5)調査結果を人口規模別にみると、人口規模の大きいところほど障害者スポーツ指導者が関れる可能性が高い。
これらの結果から、行政、社会福祉協議会、障害者スポーツ協会当にフェイストゥフェイスの関係を構築し障害者スポーツ指導者をPRして行くことでより活動の場が広げられる可能性が示唆された。
2)に関して次のことが明らかになった
(1)大会・教室等を実行委員会形式、あるいは委託事業としているところはそれへの入り込みがまず必要であること(2)いずれの自治体も財政が逼迫しており、ボランティアとしての参加を足がかりとすることが必要であること。
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