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1 入浴行為の共同化と地域社会の関係について、愛媛県西予市、同八幡浜市、長崎県佐世保市、同川棚町、同新上五島町などにおいて共同風呂の実態調査を実施した。
(1)共同風呂には維持方法が共通し、相互扶助の一環として位置付けられるが、生業をはじめ経済的・社会的状況などが関わって、(1)近隣の複数家族のもの、(2)隣保集団によるもの、(3)ムラ規模のものという三類型が認められる。(1)は家機能の一部の共同化であり、(2)と(3)は地域の社会的機能に組み入れられるが、(3)では組織化が進み、運営面でその他機能と区別される。
(2)共同風呂の分布密度、発生年次、設備状況などには、北九州地方を中核とする同心円状の地域分布がみられ一種の周圏構造の状況が見出せる。村落の共同風呂は、貰い風呂と並ぶ日常的かつ一般的入浴行為であり、貰い風呂から個人風呂に至る中間形態であったとも思える。
2 地域住民による温泉利用の共同浴場に関して、鳥取県三朝町、青森県黒石市などで調査を行った。ここでは、上記の(2)または(3)に類似した範囲で維持されるが、組合を組織して地或外からの入浴を排除する場合が多く、地域社会を結集させる要因の一つとなっている。しかも、一般の共同風呂の多くが消滅したのに対し、むしろ新たに共同化を発足させる場合もある。
3 新たに地域活性化を目的として設置された入浴施設について、鳥取県の3施設を事例に顧客圏等を調査した。顧客圏は当該町村の周辺に及ぶが、それぞれの町村においては、福祉行政との連携や地域住民の優遇措置などを通してコミユニティ形成に寄与している。個別化する生活のなかで、行政域に地域社会としての核となる場を提供したといえる。
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