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近年の地震災害においては、丘陵地等に造成された住宅団地等で多くの被害が生じて、人工的地形改変と地震被害の関連が問われている。地形改変の定量的把握と地震に対する土地条件評価については、とくに改変前の大縮尺地形図の入手困難などの問題を抱えていた。しかるに、写真測量やGISの進歩により、詳細なDEMを生成することができるようになってきた。そこで、改変前・後の空中写真や大縮尺地形図を利用してDEMを生成し、これをもとに一連の解析を行おうとするものである。
平成14年度釧路に関して行ったパイロットスタディにより、デジタル写真測量技術による古い空中写真からの直接的DEM生成が、精度の確保の点で困難であることが判明した。代わりに、古い空中写真→業者による図化機利用の等高線生成→デジタイズ→DEM生成という一連の手法により、地形改変前のDEM生成の道筋ができた。そこで、15〜17年度は、釧路、神戸、福岡に関して、一連の手法を用いることにより、地形改変に関するデータを入手(生成)し、これと被害データを組み合わせて、解析を行った。すなわち、各事例地域の地震被害(建物被害)分布と、地形とその改変に関する種々の土地条件指標との関係を、クロス集計や多変量解析(ロジスティック回帰分析など)を用いて解析した。
その結果、地形(改変)に関する土地条件のうち、地震による建物被災に強く関係するものとして、「盛土の厚さ」と「切盛境界線からの距離」が、ある程度共通して認められることがわかった。さらに、釧路、神戸、福岡の解析結果間の比較検討を行い、これまでの解析結果に基づく被災予測方法について検討した。上記の他に、研究期間中に発生した2003年宮城県北部の地震による地形改変地の被害などについても調査、検討を加えた。
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