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生活の質の向上には、生活の安心と安定、生活の自立が重要であり、とりわけ生活支援は支援する側と支援される側双方の健康資源が重要となる。健康の実現は、個人レベルで主体的に取り組む課題である一方で、健康で明るく活力に満ちた社会の創造にむけ、健康水準を向上させ、健康寿命の延伸にむけての行政による支援も不可欠である。地域は人々が生活する場であり、密で継続的な相互接触が可能であり、情報提供や交換が継続的で効率的にできる場である。地域社会の健康実現には、生活の拠点である地域に根ざし、地域特性を配慮した行政による環境整備や資源開発支援が、個人の主体的な取り組みとともに肝要といえる。
これまでの研究より、過疎地域在住高齢者においては、高齢者自身の健康に関する公的サービスへの関心が大きいことが明らかになったことをうけ、将来の高齢者層を形成する、現在の中年層住民に対し健康への意識と実態を把握することを通じ、地域住民の健康資源の拡充に資することを目的としてアンノートを実施した。
その結果、以下のことが明らかとなった。
(1)健康状態については、ほぼ9割が健康であると認識していた。
(2)健康への配慮については、6割ほどが心がけており、50歳代で急激な増加がみられた。
(3)健康づくりのために実行している事柄は、定期的な健康診断の受診、十分な睡眠・休養、気分転換で高く、散歩・スポーツは低かった。健康づくりへの配慮は性別では男性、現職別では、勤め人で低かった。
(4)健康づくりの施策として、「運動環境の整備」、「定期検診の実施」、「精神保健」が高く望まれた。
(5)自分の老後については、半数以上が何らか考えていた。
(6)老後の生き方については、「のんびり気ままに生きる」、「好きなことを優先する」、「近所づきあいを大事にする」への肯定が高く、「子どもからの援助の期待」、「家族がいることが何より幸せ」への肯定は高くなかった。
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