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【研究目的】本研究の目的は、冒険遊び場を子どもたちの日常生活圏において発展させていくために整備すべき要件について明らかにすることを目的とするものである。
【方法】本年度は、全国の遊び場運営団体を対象にアンケート調査を実施し、冒険遊び場の運営実態および空間特性と遊び場運営との関わりを把握した。調査期間は、2004年11月24日〜12月30日で、郵送により配布・回収を行った。配布数174、回収数90で、回収率は51.2%であった。
【結果】冒険遊び場運営団体の活動開始年を、「2000年以前」と「2001年以後」にわけて分析を行った。「2001年以後」では、以下の特徴を明らかにした。」
(1)運営団体の分布に九州・中四国地方への拡がりがみられた。まだ活動期間が短いことが影響していると思われるが、運営主体者が保護者で、開催頻度の少ない団体が多い傾向にあった。
(2)活動場所、活動場所の選定理由、活動場所の空間特性に著しい差異は見られなかったが、団体発足のきっかけとして、行政の関与がみてとれた。活動資金も、補助金・委託金が増えるとともに、行政との連携が強まってきている傾向がうかがわれた。今後の活動継続のためには行政による一層の支援拡大が求められる。
(3)活動場所における火の使用や樹木の遊具の一部として使用することに対して、運営団体は一定の配慮を行っているが、地域住民の理解が得られていない部分もある。子どもが行きやすい場所での活動を考えた場合、地域理解を以下に得るのかが今後の課題である。
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