研究課題/領域番号 |
14580207
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研究機関 | 大学評価・学位授与機構 |
研究代表者 |
神谷 武志 大学評価・学位授与機, 構・学位審査研究部, 教授 (70010791)
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研究分担者 |
宮崎 和光 大学評価・学位授与機, 構・学位審査研究部, 助教授 (20282866)
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キーワード | 情報教育 / 情報産業 / 人材育成 / 国際比較 / e-learning / 光情報教育 / 機械情報教育 / 教育支援 |
研究概要 |
情報化時代における社会ニーズを的確に把握し、高等脅教育レベルにおける情報関連教育をいかに刷新すべきかについて内外の現状を調査・分析した。得られた成果の概要は次のとおりである。 第1に、情報関連企業の人事担当者および大学情報関連学科の就職指導教員を対象におこなったアンケートのまとめから、情報技術を身につけた専門家へのニーズの幅は狭義のコンピュータより急速な広がりを見せていること、一方で大学では基礎力を身につけさせることに努力の力点があることが判った。情報技術者へのニーズの広がりに対応する多様な教育の場面をつくることが重要である(2002年度米国工学教育協会(ASEE)国際コロキウムで発表。) 第2に、理工系諸分野における情報化教育への取組みの例として「光情報」と「機械情報」の分野をとりあげ、大学教員へのアンケートおよび訪問調査の方法で現状と課題を明らかにすることを試みた。双方に共通した点として、意欲のある多くの教員が現代の先端的な技術課題(光通信、画像、ロボットなど)を教材に取り入れ、興味を喚起しながら、基礎力を身につけさせる試行を実践している反面で、その量的な拡大には課題が多いことが認識された(「光学」2003年ほか。)第3に、大学改革の流れの中で意欲的な教員の活動を支援する方策及び教育評価に関する諸活動の調査を行い、教員の教育法改善の努力を認知する方法の確立が課題となっていることを指摘した。また新たに開始された「特色ある教育への支援プログラム」の採択提案の中には情報化教育に関連の深いものが含まれていることが判った(大学評価・学位授与機構紀要誌「学位研究」2004年掲載決定。) 第4に、諸外国との比較において我が国の情報関連教育の施策はおおきく立ち遅れているとは言えないが、情報化教育改善の試みが依然として教員個人の努力に任されている部分が多いという事実に対処すべく、更に強い支援の必要性を認識した。成果報告書においては、国レベルでの支援と合わせて、教育に関する競争的研究資金の増強、各大学における積極的、組織的な取組みの促進、学会の教育支援活動の強化への期待を述べて結論とした。
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