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現在、国内で使用されている殺菌剤・殺虫剤などの農薬の中で有機りん系農薬は大きな割合を占め、地球温暖化の進行に伴い、今後益々使用量が増加すると考えられる。しかし、ヒトや野生動物がこれら農薬類に暴露されても、典型的な急性毒性症状を示さない程度の曝露の場合、おおきな個体差に影響され、曝露の有無さえ判定することが難しい。本研究では、有機りん系農薬による曝露の有無を、個体差に影響されることなく判定できる新たなバイオモニタリング法の開発を目的とする。本研究の研究期間内では、国内の河川・湖沼に遍棲するコイなどをモデル生物として用いて新規のバイオモニタリング評価法の開発を行い、その有用性を評価することを目的とする。
養殖場から購入したコイの各組織におけるアセチルコリンエステラーゼ、ブチリルコリンエステラーゼの酵素活性分布を調べた結果、いずれの組織においても前者の比活性が後者の比活性より高いこと、アセチルコリンエステラーゼの比活性は、脳が一番高く、ついで筋組織が高いことが明らかとなった。組織総量を考慮して、筋組織からアセチルコリンエステラーゼを精製することにした。筋組織における本酵素の局在性を超遠心分離法により調べた結果、本酵素は膜に結合していることが示唆された。高濃度塩類存在下で膜から可溶化し、基質アナログ化合物をリガンドとして用いたアフィニティクロマトグラフィー方により本酵素を均一に精製する方法を確立した。現在、精製酵素標品の特徴解析を行うとともに、本酵素に対する特異抗体の作成に必要な量の酵素標品を得るため、スケールアップして、本酵素の精製を継続している。
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