| 研究概要 |
1.乳幼児における社会的理解の発達を把握する標準化された発達評価法を開発するため、文献検討や予備調査を通して共同注意の視点を取り入れたアンケート調査紙を作成した。
2.調査対象地区となる地方自治体と連携するために、乳幼児健診や子育て支援事業に参加し、縦断的調査が実施できる協力体制を整えた。現在のところ、調査対象地区は福岡県糸島地区(1市2町)である。
3.年間で約1000名の出生児が、12,14,16,18ヶ月になった時点で発達評価を実施し、その発達軌跡を分析中である。
4.共同注意行動の発達が遅れている乳幼児のうち、その標準得点(発達年齢)が-2SD以下にあるハイリスク乳幼児を洗い出し、1歳半健診で詳細な面接と観察を実施している。
5.こうしたハイリスクにの中でも、18ヶ月時点で、指さし理解、指さし産出、ふり遊び、が出現せず、ことばの獲得が3語以内であるにもかかわらず、歩行や積み木ができる条件を満たす場合自閉症ハイリスク乳幼児の可能性が高いと推測して、専門医・保健師・保育士など実践領域のプロジェクトとともに慎重な対応を実施している。
6.3歳児健診までは、確定診断が出来ないため、その間、希望者が発達相談や母子教室での交流が出来るように、「わんぱく広場」を自治体の事業として立ち上げ、発達支援の足場作りを始めている。
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