研究課題/領域番号 |
14657633
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
吉本 照子 千葉大学, 看護学部, 教授 (40294988)
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研究分担者 |
後藤 幸子 広島保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80162163)
杉田 由加里 千葉大学, 看護学部, 助手 (50344974)
酒井 郁子 千葉大学, 看護学部, 助教授 (10197767)
本田 彰子 千葉大学, 看護学部, 教授 (90229253)
矢野 惠子 三重大学, 医学部, 助教授 (10174559)
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キーワード | 在宅高齢者 / 日常生活支援 / 医療福祉機器 / 自立支援 / 看護・介護職者継続教育プログラム / 看護工学連携 / 情報技術 / 地域高齢者看護システム |
研究概要 |
本研究の目的は、在宅高齢者の自立支援の観点から、日常生活支援機器の活用を促すために、看護・介護職者を対象とした教育プログラムを開発することである。 1.文献調査(看護系11誌;1995-1999年)をもとに、看護職者による患者の療養生活支援用品の開発及び活用の実態と課題を明らかにした。患者が既存の用品にもとめる機能を質的・量的に充たすために改良していた。患者の総合的なニーズをとらえた開発が課題と考えられた。 2.施設における療養生活支援用品開発及び活用に対する教育支援の実態と課題を明らかにするために、医療施設(100床以上、1824施設)の看護管理者を対象に郵送調査を行った。391施設の回答を得て(回収率21.5%)、結果を分析中である。 3.日本の現状と比較して、米国では多職種の連携システムがより確立しているとみなし、米国の医療施設における高齢障害者の日常生活支援機器活用支援の実態について、特性の異なる3つの医療施設を対象に訪問調査を行った。高齢障害者の個別のニードを充足する車椅子やつり竿等を開発する部署において、専門技術者が機器を開発し、また病棟における新しい機器の導入に際し、CNSがスタッフナースを教育し、評価やメーカーとの調整を行うシステムに関する知見を得た。 4.高齢者の日常生活支援のための情報機器活用のために、民間企業と共同で測定を行い、課題を抽出した。さらに、全国の自治体における在宅高齢者に対する情報機器活用による日常生活支援システムの実態と課題について聴取調査を行った。
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