| 研究課題/領域番号 |
14657633
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
吉本 照子 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 教授 (40294988)
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| 研究分担者 |
後藤 幸子 広島県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80162163)
杉田 由加里 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 助手 (50344974)
酒井 郁子 千葉大学, 大学院・看護学研究科, 助教授 (10197767)
本田 彰子 千葉大学, 看護学部, 教授 (90229253)
矢野 惠子 三重大学, 医学部, 助教授 (10174559)
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| キーワード | 在宅高齢者 / 日常生活支援 / 医療福祉機器 / 自立支援 / 看護・介護職者継続教育プログラム / 地域高齢者看護システム |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、在宅高齢者の生活機能的及び精神的自立支援の観点から、日常生活支援機器の活用を促すために、看護・介護職者を対象とした教育プログラムを開発することである。15年度は、教育対象の一部として、医療施設における看護職者の日常生活支援用具・用品の關発(既存の用具・用品の改良を含む。以下「用具」と略す)及び活用への取り組みの実態と課題について明らかにした。
1)全国8地方10都道府県の医療施設(100床以上、1824施設)において、用具の開発及び活用を推進する立場の看護管理者を調査対象として、平成14年度に実施した郵送調査結果について、391施設の回答(回収率21.5%)を分析した。177施設(45.5%)において、計258件の開発がなされており、うち30件(11.8%)が「日常生活の自立支援」を目的として開発されていた。しかし、在宅療養への移行に関連した「自立支援」のための用具の開発例は3例であり、比較的少なかった。開発例の「ある」病院では「ない」病院に比べて、用具の活用のために「用具に関する情報収集」「効果の検証」「他職種との合意形成」を行っていた。14年度の文献検討をもとに抽出した課題「対象者の総合的なニーズの把握」と考えあわせると、教育プログラムには、高齢者の在宅療養生活への移行における問題解決のための用具の適用に関し、多面的な取り組みを含める必要があると考えられた。
2)看護職者による「対象者の総合的なニーズの把握」及び日常生活支援のための看護工学連携を紹介するために、14年度の聴取調査結果をもとに、在宅高齢者の日常生活の安全と安心を保障するシステム化技術、看護職者の役割等を内容とした看護系雑誌の特集を編集した。
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