| 研究概要 |
14年度は全国を対象に短期,中期,長期的自然体験活動の実態に関する予備的現地調査を実施して,調査紙法および聞き取り法による本調査のための準備をした。体験活動を行っている個人および団体に関して、団体(個人)名,活動内容,活動期間,過去および現在の活動参加者数などの項目についてのリストを,インターネット情報などを利用して作成した。短期・中期的活動は自然体験教室など,自治体やJAなどが事業主体の場合が多く,長期的活動では農山村留学として,自治体や(財)育てる会などの民間団体が主体となる事業展開の多いことが確認された。これらの中から,10年程度より長い期間,事業を継続しているものについて,電話等により事実確認および調査への協力を依頼してそれに応じた団体を現地訪問し,調査のための打ち合わせを行った。これらの団体数は現在,10余であるが,今後も継続して調査可能な団体を増大・確保する予定である。現地での打ち合わせ内容をもとに,体験活動の事業主体者および,活動に現在参加している子ども達とすでに活動を終了した者を調査対象とする調査紙を現在作成中である。主な調査内容は,事業主体者には現在および過去の活動理念や方針,参加者の年齢構成や居住地の環境など体験活動参加者の特徴,実施する体験活動の内容や方法,それに体験活動の指導内容や方法,などの体験活動事業の実態であり,活動参加者に対しては参加回数や参加の動機,興味・関心,参加後に自らが変化したことなど,参加者の実態や活動の教育的効果などである。調査方法は,事業の実態については郵送による調査紙法,子ども達の実態については郵送および一部は現地に赴いて本人との対面による聞き取り調査を予定している。さらに,過去に活動体験のある者とない者とを比較する目的で,大学生を対象とする同様の調査を数百人の規模で併せて実施するための準備をしている。
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