| 研究概要 |
平成16年度の研究においては、次のような成果を得た。
(1)理論的研究においては、日・米・独の間に「市民性教育」に関する授業実践を相互に理解する機運が生まれていることを明らかにした。これは、国際学力比較調査(OECD, IEA)の影響を受けたもので、日本の高いレベルの授業実践と、その授業の前提となる教員の資質形成についての関心が、米・独で高まっていることによるものである。
(2)授業実践研究においては、日本(額田町立耳山小学校)ならびにドイツ(Johannes-Schrwartz-Schule)における生活科・総合的学習の実践を対象に、授業実践の映像記録を入手し、比較検証ならびにその分析を行った。アメリカの実践については、資料の収集ができなかったが、Lewis教授(Mills College)の支援を得て2005年7月に関連資料を収集する予定である。
(3)研究成果の社会への還元については、国際シンポジウム"Collaborative Research on the Relationships of School-based In-service Teacher Training and Teachers' Qualification"において"Raising Teaching Skills through Developing and Revising of School Curriculum - A Case Study of Kuchiyokawa Elementary School in Hyogo Prefecture -"において報告した(2005年2月4-5、KKRホテル東京)。この報告の中で、日本の生活科・総合的学習をベースにした市民性開発カリキュラムの開発ならびにその改訂過程を通した、教員の力量向上の取り組みとその特質を報告した。
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