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平成14年度の研究は中国の消費者消費行動に関するデータの収集を中心課題として行った。主として中国の小売企業特にスーパーや量販店のマーケティングの担当者にアンケート調査と店頭での消費者インタビューによって行われた。量販店のマーケティング担当者に送ったアンケート質問表のうち回収できたものに基づいて分析をした。アンケート調査は2002年9月から11の末日までの2ヶ月間で合計472通郵送した。そのうの12%である57通の回収ができた。地域別に分けると北京に郵送された126通のうち10通、上海に郵送された255通のうち42通、広州に郵送された91通のうち5通とそれぞれの回収率が異なる結果になる。より信憑性の高い結果に結びつくために、さらなる多数のデータが必要となる。そのため、15年度も引続きより多くそしてより目的性の明確したアンケート調査を行っていく予定である。
また、現地で現地の小売店頭において絞った消費者層に属した顧客にアンケート調査表をくばり、その場で答えてもらう手法と顧客に個人インタビューを行って消費意識の傾向をプロジェクトする手法を用い、消費者行動に影響を及ぼす要因を割り出す作業を行った。中国の代表的な消費地である北京、上海そして広州において現地の小売業企業とマーケティング調査企業の協力を得、それぞれの小売企業の店頭で顧客アンケートと個別インタビューを実施した。店頭でのアンケート調査と個別インタビューは3つの都市に分けてあわせて9つの店舗(1都市3店舗)にて実施した。各店舗でのアンケート調査は当該店舗にたずねた顧客を50名ずつ対象に行った。そして同時に各店舗にいて30〜50代の女性顧客6〜10名に対し、10分間ほどのインデプス・インタビュー調査を行った。現在、これらのデータを整理している段階で、来年度の上半期にその結果を論文としてまとめていく予定である。
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