| 研究概要 |
研究の目的である、1.相互認識を伴う意思決定状況の数理的な分析
2.意思決定に伴う社会の状態の変化に関する理論の構築
3.現実の意思決定状況の解決や主体の行動選択の支援のための計算機上のシステムの構築
を達成するために、まず、平成14年度前半には、それまでのところ必ずしも十分とはいえなかった主体間の相互認識を取り扱うための数理的な概念の充実を図った。
その後、構築した数理的な枠組の上で、以下3つの個別の研究テーマに取り組んだ。
1.主体の認識と行動選択の関係の探求
2.虚偽の情報と意思決定の関係の分析
3.情報交換による認識の変化の研究
また、必要に応じて数理的な枠組をさらに充実させた。
平成15年度前半には、前年までの研究成果を実際の意思決定に適用することで、実際の組織や個人の意思決定の支援に役立つような知見を得た。これらの成果は、論文(T.Inohara, Clusterability of groups and information exchange in group decision making with approval voting system, Applied Mathematics and Computation, Vol.136,No.1,pp.1-15,2003)や国際学会発表(T.Inohara, How to decide the rule to decide, The Third International Conference on Nonlinear Analysis and Convex Analysis (NACA), Abstract p.61,Tokyo Institute of Technology, Tokyo, Japan, August 25-29,2003)などを通じて広く社会に認知されるようにつとめた。
平成15年度後半は、それまでに得られた知見を応用し、計算機上のシステムのプロトタイプを構築した。このシステムは今後、組織や個人の意思決定の支援に役立つよう発展させていく予定である。
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