| 研究課題/領域番号 |
14800002
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
高浦 勝義 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 部長 (40110093)
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| 研究分担者 |
浅沼 茂 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30184146)
加藤 幸次 上智大学, 文学部, 教授 (00000084)
清水 克彦 東京理科大学, 理学部, 助教授 (00192609)
生野 桂子 鹿児島大学, 教育学部, 教授 (10315385)
佐藤 有 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10125370)
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| キーワード | 第7次公立義務教育諸学校教職員定数改善計画 / 少人数指導 / 習熟度別学習 / 到達度別学習 / 完全習得学習 / 教育効果 |
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| 研究概要 |
平成13年度より新たにスタートした支部科学省の第7次公立義務教育諸学校教職員定数改善計画(平成13〜17年度)のもとで少人数授業などきめ細かな指導が全国の小・中学校で取り組まれている。しかし、全国的なレベルにおける少人数指導の実態やその教育効果を解明したり、あるいは教育効果を一層高めるための少人数指導の在り方やその改善の方途等を求める研究は皆無であり、その早急な取り組みが求められている。
このような問題意識のもとで、本研究においては、(1)少人数指導教員配置校の校長、配置教員及び児童・生徒を対象に、少人数指導の実態とその教育効果に関する悉皆による質問紙調査、及び(2)学力調査、学習及び生活調査を行い、少人数指導の教育効果や課題に関する比較調査研究を行うことにしている。
最終年度に当たる平成15年度においては、上記(2)に関する調査研究を行った。すなわち、授業のタイプとして計7タイプを設け(うち、少人数指導はタイプ4〜7)、小学校4年算数、6年算数、中学校2年数学、英語を対象に、全国7地域から各タイプごとに学校を抽出し、各教科の授業単元を基にした学力テスト、学習及び生活に関するアンケート調査を実施し、少人数指導による教育効果について調査研究を実施した。その結果は、『指導方法の工夫改善による教育効果に関する比較調査研究-授業法の違いが児童生徒の学力、興味・関心・意欲及び学習態度の形成に及ぼす教育効果について(第二次・最終報告書)』(平成16年3月)と題する報告書にまとめ、公表した。
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