研究課題
社会的ネットワークや社会活動の健康に対する有効性は先行研究で指摘されており、日本を含む多くの先進国では活動的な高齢期、高齢者の社会活動促進施策が推進されている。研究事業からみると、2000年前後では、これらの活動を実施することは認知機能や認知症における危険または保護因子であることが報告され、超高齢社会を迎える日本においても改めて注目されるようになった。本研究では、社会活動や社会的ネットワークの内容および至適量を検討し、簡便に測定可能な新たな指標を開発することを目的とした。本研究における社会活動は『会話を伴った戸外での他人との接触・行動』と定義した。28年度には、当研究チームで運動教室における大規模無作為比較実験を実施した。募集から事前検査を得て、280名を対象とした。社会活動の参加有無における認知機能、脳容量についての検討、関連性を検討した。また、大希望の高齢者を対象とした調査データを分析し、認知機能に関連のある活動種類を確認した。先行研究からの知見をもと、地域における社会活動を整理し、ブレインストーミングを重ねて項目を決定した。検討した項目を用いて現在、愛知県の在宅高齢者に対して大希望調査を実施しており、約3850名の調査が終了している。
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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The journal of nutrition, health & aging
巻: 1 ページ: 1-7
10.1007/s12603-016-0685-2
Geriatr Gerontol Int.
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