| 研究課題/領域番号 |
15069202
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
玉浦 裕 東京工業大学, 炭素循環エネルギー研究センター, 教授 (00108185)
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| 研究分担者 |
伊原 学 東京工業大学, 炭素循環エネルギー研究センター, 助教授 (90270884)
金子 宏 東京工業大学, 理学部, 助手 (90323774)
長谷川 紀子 東京工業大学, 炭素循環エネルギー研究センター, 助手 (30361801)
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| キーワード | 教育プログラム / 暴露量データ / バランスシート / 実験室内放散量 / 有機溶剤 / 健康安全管理 / リスク管理 / 作業条件 |
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| 研究概要 |
「教育プログラム」の実践手法を開発に当たっては、研究室現場での暴露量データが不足している現状および作業内容と作業条件が実験中にさまざまに変化する状況では、プログラムが具体化できないという課題、また、実験室内への有機溶剤の放散量そのものが不明であるという課題があるため、これらの基礎データーの取得を行った。まず、PRT制度に基づく東工大の化学物質の使用量、移動量、排出量を化学物質廃棄物の化学分析データをベースに詳細なバランスシートを作成し、それを解析することにより、数値A〜Dに基づき実験室内放散量が推定できることを明らかにし、これにより把握を行った。また、暴露量の測定を様々な実験形態について行ったが、暴露量の測定に当たっては、「各研究室で通常の実験作業において有機溶剤を使用したときにどの程度暴露するか」を現状として把握し、その結果に基づいて、健康安全管理やリスク管理を検討する、ということを前提に各研究室に協力して頂き、東工大全ての部局においてトータル93ケースで作業条件と作業内容に関連した暴露量データを測定した。これらの結果、ある作業条件を除けば暴露量は管理濃度以下であったことから、数値A〜Dとドラフト排ガススルー量測定に基づく実験室内放散量(研究室ごとに数値データーとして求められる)が一定レベル以上に達する研究室において、化学物質使用での管理を徹底する指導方針が有効であるという結論に達した。つまり、PRTR制度による化学物質の移動量や排出量を正確に把握することにより、(1)大学の実験研究室内への化学物質放散量の推定が可能であり、(2)この数値が一定レベル以上になっている研究室で作業条件とリスク管理を徹底すれば、(3)大学側として行う研究室への化学物質管理や指導が合理的にできる、という大学研究現場での「教育プログラム」として実際的な数値データーによる実践教育手法を導くことに成功した。
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