| 研究分担者 |
杉下 知子 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (60010063)
数間 恵子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (10114258)
村嶋 幸代 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (60123204)
綿貫 成明 藍野大学, 医療保健学部, 助教授 (20270902)
武村 雪絵 東京大学, 大学院・医学系研究科, 助手 (70361467)
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| 研究概要 |
1.看護行為に関する用語の標準化:看護の用語は対象の状態に関する用語と看護職者が行う事柄に関する用語(看護行為用語)に大別される。今後の看護記録の電子化推進に対応すべく、まず、看護行為用語について標準化を行った。実践現場の行為用語を収載した複数既存資料をもとに、多領域看護専門職の検討により6領域32分野211用語を選定し、各行為用語について、定義づけと同義語の同定、コードならびに電子化対応のための管理コード付与を行った。別途、HPで各領域に含まれる用語の過不足・表記に関して広く意見を求め、成果に反映させた。
2.リスクマネジメントと看護の質改善:病院医療安全管理者のグループ面接から,組織系統や業務整理上の課題と、今後の展望として,問題解決能力を備えた組織横断的専任チームの育成,国家資格化,医事紛争対応専門職の育成などが抽出された。北欧諸国の医療の質指標研究の現状は、全国規模のデータベース開発の途上にあり、管理運営を軌道に乗せること,分析評価を通しての政策的働きかけが今後の課題であった。10病院40病棟において4か月間継続して、看護の質関連の有害事象、発生リスク要因、病棟状況などのデータを収集し、また患者と,職員の意識を調査し、質のベンチマーキングを行った。アイマークレコーダを用いて輸液ポンプ操作時の視点の動き、医師指示書情報の読み落としについて検討し、正確な情報把握と個人特性の関係を明らかにした。
3.看護情報の蓄積による退院支援:昨年度に続き、4病院から自宅退院した高齢患者150名を調査した結果、担当看護師によって退院後の生活管理指導と退院時期の調整が6割以上の患者に、退院先の調整や各種制度やサービスの説明などが1〜3割の患者に実施されていたが、実際にサービスが手配されたのは1割以下であった。退院直前の支援が少なからずあり、退院支援を要す患者の早期把握が必要と考えられた。
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