| 研究分担者 |
横田 匡俊 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 助手 (40386660)
中村 好男 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00198251)
木村 和彦 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 講師 (80204973)
作野 誠一 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 講師 (60336964)
宮内 孝知 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (40063771)
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| 研究概要 |
最新の社会教育調査(文部科学省、2004)の生データを入手し施設類型をするためのクラスター分析を行った。同調査では47,321箇所と報告されているが、実際には同一場所の複合施設を個別にカウントしており、施設経営上の単位と考えられる場所数を求めたところ、27,085場所であることがわかった。単体型を除き複合型をクラスター分析にかけ、4つの類型ならびにその他に分類することができた。
平成15年度、17年度の両年度にわたり、ロンドン市内の公共スポーツ施設の民営化事例について、運営担当者ならびに地方自治体担当者にインタビュー調査を行った。また、イギリスならびに欧州での公共スポーツ施設民営化の研究者にインタビューを行い、民営化の課題ならびに評価について知見を得るとともに、この研究の妥当性と独自性を再確認した。
インターネットを利用したWeb調査システムの開発・構築を行い、数回のプレ調査実施した後、(財)日本体育施設協会会員名簿(平成16年度版)に記載されている15,068施設を対象に調査を実施し、3,391施設(回収率22.5%)から回答を得た。そのうち、分析に耐えられるだけのデータが揃っている施設は2,974施設(回収率19.7%)であった。
調査項目は、施設概要、施設構成、運営状況、事業収支と多岐に渡る。調査に回答する事務所や管理棟がない施設も多いため、回収率こそ高くはないが、全国規模で施設の詳細な経営データを蓄積したデータベースは他には皆無であり、公共スポーツ施設の経営評価にとって、非常に貴重なデータベースであると言える。現在、このデータベースについて、各種分析を実施しているところである。
平成17年度は民間スポーツ施設を対象とした比較調査のため、プレ調査をもとに、A社が保有する約200施設を対象に、公共スポーツ施設と同一項目について調査した。
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