| 研究概要 |
東京都下A市において,介護保険制度実施以前の1996年および1998年,介護保険制度実施後の2002年および2004年に,繰り返して行った4回の要介護高齢者調査の調査結果のデータベースの分析を行った。基礎的な知見は以下の通り。4種類の主要な在宅サービスの利用率は,ホームヘルプサービス(16.7→22.3→38.8→46.3[%]),デイサービス(18.3→19.8→30.4→34.5[%]),ショートステイサービス(16.4→21.8→24.5→26.5[%]),訪問看護サービス(11.6→10.6→15.3→17.9[%])であった。いずれのサービスも,介護保険制度実施後に利用率が顕著に増加していた。また,これらのサービスの認知率で「知らなかった」という割合は,ホームヘルプサービス(8.8→5.9→3.4→1.1[%]),デイサービス(16.2→16.1→7.7→4.1[%]),ショートステイサービス(19.0→17.1→11.1→7.7[%]),訪問看護サービス(31.1→18.6→13.6→12.0[%])であった。いずれのサービスも,介護保険制度実施後にサービスを「知らなかった」という割合が減少していた。
上記の結果を,2005年6月25-30日に開催されたThe 18th Congress of the International Association of Gerontology (Rio de Janeiro, Brazil)において発表した。今年度は,最終報告書の作成に向けて,さらにデータベースの分析を進めた。
|
