| 研究概要 |
平成16年
4月〜5月:企画委員会において協議して,漢字・語彙調査の予備調査問題を作成した。
5月:中学校6校に予備調査を依頼した。
全都道府県の教育研究センター等に漢字・語彙調査の本調査実施校の推薦を依頼した。
6月:各都道府県より推薦された40校に本調査を依頼した。
6月〜7月:中学校6校で,次のとおり予備調査を実施した。
(1)書き446音訓,読み329音訓(配当漢字と常用漢字)(2)自由記述問題
(3)配当漢字外(常用漢字外も含む)100字の読み
7月〜12月:漢字調査の採点基準を作成して、予備調査結果を採点した。
8月:予備調査の分析結果をもとに本調査問題を修正して完成した。
依頼した40都道府県のうち29都道府県から本調査を実施することについて承諾を得た。
9月〜12月:本調査を、全国29都道府県において、各1校ずつ合計29の中学校における合計99学級で次のとおり実施した。
(1)書き1242音訓,読み1094音訓(配当漢字と常用漢字)(2)自由記述問題
(3)配当漢字外(常用漢字外も含む)100字の読み
パソコンによって,予備調査の集計・分析プログラムを開発した。
平成17年
1月〜2月:予備調査結果をパソコンに入力して、集計した。
3月:予備調査結果について集計結果を分析し、次のことを行った。
(1)学年配当別に各漢字の正答率を明らかにした。
(2)40年前の文部省調査と,各漢字の正答率を比較した。
(3)質問紙調査と漢字調査の相関を明らかにした。
(4)自由記述文中の漢字含有率と誤字率を明らかにした。
(5)配当漢字外漢字と常用漢字外漢字の読みの正答率を明らかにした。
予備調査の採点で使用した採点基準をもとに、企画委員会でその妥当性を検討し、本調査の採点基準を完成した。また,本調査の集計・分析方針を決定した。
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