| 研究課題/領域番号 |
15360049
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
機械材料・材料力学
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
原 利昭 新潟大学, 自然科学系, 教授 (50134953)
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| 研究分担者 |
遠藤 直人 新潟大学, 医歯学系, 教授 (10251810)
新田 勇 新潟大学, 自然科学系, 教授 (30159082)
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| 研究期間 (年度) |
2003 – 2005
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| キーワード | バイメカニクス / インスツルメンテーション / 医療機器 / 脊椎 / 剛性 / 術中測定 / 生体材料力学 / 組織変性 |
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| 研究概要 |
(1)把持器でのポリエチレン部品および滅菌に関わるγ線照射の必要性、(2)把持器先端部でのテクスチャー付与の必要性とテクスチャー形状最適化、(3)装置の小型化と使い易さ付与を重視し、モニタリングシステムとしての安全性と信頼性、高機能付与を主たる研究開発目標とした。
医療機器製品では、安全性が絶対であり、組織損傷を常にゼロとするための把持部表面テクスチャ付与効果、ポリエチレン製把持先端部の機能を、それぞれ評価した結果、マイクロテクスチャ付与は、組織損傷防止ではメリットはあるが、期待したほどの把持機能が得られないとの結論を得た。また、滅菌処理の観点から、必ずしもポリエチレンの把持部への適用に、期待したほどの効果が得られないとする評価に至った。
次に、近年の脊椎外科症例では、人工椎間板や腰椎制動術の適用事例が増加傾向にあることから、この種の適用効果、再建の必要性判断情報のデジタル化を図り、制動術では、人工靱帯の弾性による支持性の安定化、可動域変化はゼロで隣接椎間の力学的環境変化も極めて少ないことから、隣接椎間障害の危険性が低い事を証明した。更に、脊椎不安定症の進行により、回旋に要するモーメントは減少するが、椎間板内圧の変化は見られず、両者に相関性は認められなかった。但し、左側椎間関節切除により右回旋時のモーメントおよび圧力は共に低下して両者間に関連があること、回旋角度と椎間板内圧は屈曲・伸展および側屈運動には無い特異な遅れ現象を伴って変化することのデジタルデータを得た。
本開発研究で得た資源を基にして、平成17年12月21日に「腰椎可動性測定システム(特願2005-368448号)」および「椎間板変性評価法(特願2005-368450号)」を特許出願した。
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