戦略的強震観測及び地震被害分析に基づく中低層建物の地震時挙動及び耐震性能の解明

2003 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 15360295
• 研究機関: 名古屋大学
• 研究代表者: 福和 伸夫 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (20238520)
• 研究分担者: 飯場 正紀 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 研究官 ; 中野 優 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 助手 (40314041) ; 飛田 潤 名古屋大学, 地震火山・防災研究センター, 助教授 (90217521) ; 宮腰 淳一 清水建設, 和泉研究室, 研究員 ; 護 雅史 清水建設, 和泉研究室, 研究員
• キーワード: 中低層建物 / 強震観測 / 常時微動 / 動的相互作用 / データ公開 / 剛性 / 建設段階 / 二次部材

研究概要

中低層建物の地震時挙動や耐震性能を把握するために、実験・観測から最大限の知見を引き出すことのできる計画を立て、これらの分析結果と地震応答解析や既往の地震被害の分析などを組み合わせ、中低層建物の性能を可能な限り分解して明らかにすることを目的としている。
今年度は主に、新たな強震観測体制の検討と構築、常時微動観測の実施、既往の強震観測・常時微動計測記録の収集、整理とデータベースシステムの開発整備などを行った。以下に具体的な内容を示す。
1.名古屋大学内の建物について、建設段階ごとの常時微動計測、建設中の強震観測、さらに竣工後の高密度強震観測態勢の構築を行った。具体的には7階建PC造杭基礎建物、10階建S造建物に隣接して建設する5〜7階建SRC建物、大規模免震病院建物などである。前2者はすでに竣工して強震観測記録も蓄積されつつあり、基本的な地震応答特性の検討が進んでいる。特に7階建PC造は杭も含めた高密度強震観測を行っている。
2.中低層建物の実例として、仙台市に建つ3階建RC建物に強震計を設置し、2003年宮城沖地震の余震における応答記録など複数の貴重な強震観測記録を得た。また微動計測も行い、検討している。
3.上記の例も含め、名古屋大学で実施した既往の強震観測・常時微動計測結果を整理し、それらをウェブインターフェイスでまとめてインターネットで公開した。これは強震記録や建物の資料に関するデータベースの一形態を提案するとともに、データ公開・共有の試みとしても新規性があるものと考える。
4.観測された振動特性を表現できる解析モデルの検討を詳細に行っている。特に建設段階で同一基礎で上部構造のみが異なる状態の記録から相互作用特性を、また二次部材の影響などによる剛性の評価などについて、検討を行っている。将来的には剛性と強度を精度よく評価できる手法の検討にもつながるはずである。

研究成果

• [文献書誌] N.Fukuwa, J.Tobita, H.Kojima: "Proposal of Strategic Seismic Observation of Soil-Structure System and Data Publication through Web"13th World Conference on Earthquake Engineering. (CD-ROM). 483 (2004)
• [文献書誌] H.Kojima, N.Fukuwa, J.Tobita: "Dynamic Response of Low and Medium-rise Building Based on Detailed Observation Considering Soil-Structure Interaction"13th World Conference on Earthquake Engineering. (CD-ROM). 1243 (2004)
• [文献書誌] N.Fukuwa, J.Tobita, H.Kojima: "Seismic Observation Systems in Nagoya University and Publication of Data"3rd US-Japan Soil Structure Interaction Workshop. (発表予定). (2004)
• [文献書誌] 小島宏幸, 福和伸夫, 飛田潤, 中野優: "建物強震観測DB公開用webシステムの構築"日本建築学会技術報告集. 第17号. 553-558 (2003)
• [文献書誌] 小島宏幸, 福和伸夫, 飛田潤: "建設中の高層建物を対象とした強震観測事例"日本建築学会学術講演梗概集. B-2. 951-952 (2003)
• [文献書誌] 中田信治, 福和伸夫, 西畑尚: "実大振動実験と強震観測に基づく低層鉄骨住宅の振幅依存性に関する研究"日本建築学会構造系論文集. 第574号. 85-92 (2003)