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2004 年度 実績報告書

低温プラズマを用いた表面ナノ構造制御技術による高効率光触媒酸化チタンの創製

研究課題

研究課題/領域番号 15360394
研究機関北九州工業高等専門学校

研究代表者

山田 憲二  北九州工業高等専門学校, 物質化学工学科, 教授 (80101179)

研究分担者 中村 裕之  北九州工業高等専門学校, 総合科学科, 教授 (70172434)
松嶋 茂憲  北九州工業高等専門学校, 物質化学工学科, 教授 (80229476)
山根 大和  北九州工業高等専門学校, 物質化学工学科, 助教授 (70332096)
キーワードプラズマ加工 / 表面・界面物性 / 構造・機能材料 / 触媒・化学プロセス
研究概要

1.酸化チタン微粒子凝集薄膜の低温アルゴン/窒素プラズマ連続処理の検討
マグネトロン型低温プラズマ装置を用いて、酸化チタン微粒子凝集薄膜をアルゴンプラズマ処理した後、連続して窒素プラズマ処理を行った。放電出力100〜200W、放電時間5min〜25minとし、アルゴンプラズマ処理と窒素プラズマ処理は全て同条件で行った。メチレンブルーを微粒子表面に吸着させた後、420nmカットフィルター及び750nm赤外線カットフィルターを通過した可視光を照射させた。メチレンブルーの分解率はプラズマ連続処理により増大しており、プラズマ連続処理により可視光応答性が発現した。可視光応答性は放電時間5minで最大値を示した。
放電出力100〜200W、放電時間5〜25minのいずれの条件においても、N=O結合、N-O結合、N-OH結合、N-E結合、N-N結合だけでなく、Ti-N結合に起因するピークも認められた。放電時間の増加に伴ってTi-N結合分率は増大する傾向を示したが、可視光応答性は減少したことからTi-N結合分率の最適値が存在することが考えられる。
2.低温プラズマ処理微粒子凝集薄膜の半導体特性の検討
プラズマ処理前後での酸化チタン微粒子凝集薄膜のフラットバンド電位はモット・ショットキープロット測定より評価した。フラットバンド電位は、アルゴンプラズマ処理のみでは上昇したが、アルゴン/窒素プラズマ連続処理後では低下した。また直線勾配は、アルゴンプラズマ処理のみでは増大したが、アルゴン/窒素プラズマ連続処理後では殆ど変化しなかった。直線勾配の増大は通常半導体ではドナー密度の低下に関係するとされているが、プラズマ処理酸化チタンの場合については、今後検討する必要がある。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Enhancement of Photocatalytic Activity on TiO_2 Particles Modified with RF Plasma2004

    • 著者名/発表者名
      K.Yamada, H.Nakamura, S.Matsushima, H.Yamane, T.Haishi, K.Kumada
    • 雑誌名

      Proceedings of 2004 Joint International Meeting of The Electrochemical Society and The Electrochemical Society of Japan

      ページ: 1571

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [雑誌論文] Preparation of N-doped TiO_2 Particles by Plasma Surface Modification2004

    • 著者名/発表者名
      K.Yamada, H.Nakamura, S.Matsushima, H.Yamane, T.Haishi, K.Kumada
    • 雑誌名

      Proceedings of 15^<th> International Conference on Photochemical Conversion and Storage of Solar Energy

      ページ: W6-O-17

  • [雑誌論文] First-Principles Band Calculation of TiO_2 with Brookite Structure2004

    • 著者名/発表者名
      S.Matsushima, K.Obata, H.Yamane, K.Yamada, H.Nakamura, M.Arai, K.Kobayashi
    • 雑誌名

      Electrochemistry 72・10

      ページ: 694-696

URL: 

公開日: 2006-07-12   更新日: 2016-04-21  

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