研究課題/領域番号 |
15390200
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研究機関 | 鳥取大学 |
研究代表者 |
尾崎 米厚 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 助教授 (10325003)
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研究分担者 |
岸本 拓治 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 教授 (00116394)
岡本 幹三 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 講師 (40032205)
嘉悦 明彦 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 助手 (70248483)
矢倉 紀子 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 教授 (40116380)
原口 由紀子 国立大学法人鳥取大学, 医学部, 助手 (30335525)
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キーワード | 疫学 / 高齢者 / 閉じこもり / 要介護状態 / 介護予防 / 活動能力指標 |
研究概要 |
鳥取県岸本町(合併により1月より伯耆町)の要介護状態にない全高齢者(65歳以上)を対象に、要介護状態の発生因子(予知因子、予防因子)解明と介護予防事業の効果の評価を目的に高齢者のコホート研究を行った。2年目である平成16年度は、追跡の継続、転帰情報把握、ベースラインデータの解析を行った。平成16年8月に4回目(追跡3年後)のアンケート調査を実施した。情報不備な調査票の電話による問い合わせを実施し、データを確定した。記入が困難な者などは医学生の実習とタイアップし、訪問面接調査にて状況を把握した。次いで、平成13-16年8月までの3ヵ年の転帰(死亡、死因、転出、要介護状態発生、要介護度発生の理由および介護度の変化)を調査し、調査票による追跡情報と連結した。また、追跡開始時点でのベースラインデータを閉じこもり(外出頻度、外出能力、日常の生活の場所)の実態を明らかにするために解析し、さらには閉じこもりの関連要因を検討した。検討した要素は、社会的ADL(老研式活動能力指標)、尿漏れによる外出制限の有無、転倒の有無、喫煙の有無、いきがいの有無、様々な場や会への参加状況、家庭内での役割、疾病の既往である。調査地域は外出できる能力(総合的移動能力)が高い(男91.1%、女71.2%)にも関わらず、閉じこもりの頻度が高く(外出週1回未満男20.7%、女34.1%)、性差および地域差が認められた。女性は高齢になると閉じこもりの頻度が上昇した。外出範囲も、男の47.4%、女70.2%)はおもに自宅内、敷地内であった。外出頻度は高いが、外出範囲が狭い地域も存在した。既報と比較してもこの地域の閉じこもり頻度は高かった。これらの指標は老研式活動能力指標との関連が強かった。平成13年度追跡開始時には対象者1383人のうち1316人(95.2%)から承諾を得、平成14,15年度の追跡調査は、その時点までの死亡者、転出者、要介護状態発生者を除外して行った。平成14年は1363人、平成15年度は1313人回答した(ダイナミックコホートのため新65歳や転入者も追跡対象となっている)。
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