| 研究概要 |
本年度は発信者アドレスの詐称に起因する自組織メールサーバへのサービス不能(DoS : Denial of Service)攻撃の影響を軽減するための対策手法として,以下の各課題について研究開発を行った.
1 DoS攻撃の早期検出
当初予定していたDoS攻撃時のネームサーバやメールサーバのアクセスログが十分に収集できなかったため,DoS攻撃を検出してから対策をとる代わりに,DoS攻撃を受ける以前の段階から,通信頻度の多い特定のドメインに対しては専用のメールサーバを用意して負荷分散を図る手法を考案し,同手法の実装を行った.
2 エラーメール処理の負荷分散
通信頻度の比較的低いドメインからのエラーメールを効果的に負荷分散するためのシステムを設計し,特に耐故障性を高めるために多数のネームサーバやメールサーバが存在する環境において,プライマリDNSサーバが中心となって各サーバが協調しながら動作できるように実装を行った.
3 SPAM起因エラーメールの高速処理
分離したエラーメールを高速処理してサーバの負荷を軽減する手法として,エラーメールがほぼ同一の内容になることに着目し,分散協調型SPAMフィルタを応用して過去に受信したエラーメールと同様のものを破棄する手法を考案した.
また,JANOG(Japan Network Operators' Group)の第12回大会におけるパネルセッションで研究代表者がパネリストとして本研究を紹介し,参加者への協力を呼びかけた.
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