| 研究課題/領域番号 |
15500397
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
齋藤 芳徳 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (40330641)
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| 研究分担者 |
末光 茂 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (80235837)
太田 茂 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 教授 (10233123)
松本 正富 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20341159)
武田 則昭 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (40274279)
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| キーワード | 高齢者 / 調整機能付き福祉用具 / ユニットケア / 特別養護老人ホーム / 自立度 / 介護量 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、特別養護老人ホームの建替えに際して、調整機能付き福祉用具とユニットケアの導入により、入居者の自立度とケアスタッフの介護量に及ぼす影響を科学的・客観的に評価して、ユニットケアを取り入れた施設計画における福祉用具のあり方に具体的な指針を提示することである。
本年度は、特別養護老人ホームの建替え前の「多床室・従来型ケア」の処遇体制において、調整機能付き福祉用具(いす、車いす、テーブル)を入居者(8名)に導入し、入居者の体圧測定調査、姿勢観察調査、行動観察調査、入居者およびケアスタッフの活動量調査を行い、入居者の自立度とケアスタッフの介護量に及ぼす影響について考察した。調査は、2003年7月(福祉用具導入前)、8月(福祉用具導入直後)及び10月(福祉用具導入2ヶ月後)の3回にわたり実施した。得られた知見は、以下のとおりである。
1.体圧測定調査
普通型車いすから調整機能付き車いすへの変更・調整により、平均体圧および最高体圧の減少傾向が見られ、車いす使用高齢者の座位環境が改善が見られた。
2.姿勢観察調査
ダイニングチェアから調整機能付きいすへの変更・調整により、高齢者が自力で姿勢を変換する傾向が見られ、姿勢の自由度が増加した。
3.行動観察調査
調整機能付き車いす使用者は、ベッド上での臥位時間が減少し、車いす上での座位時間が増加する傾向が見られた。
4.活動量調査
(1)調整機能付き福祉用具の導入により、睡眠-覚醒の判定では、入居者の睡眠時間が増加する傾向がみられた。体動活動数は、あまり変化が見られなかった。
(2)ケアスタッフの体動活動数は、あまり変化が見られなかった。調整機能付き福祉用具の導入に際しては、業務の煩雑化に対する懸念が指摘されているが、体動活動の側面からは介護量への影響は少ないことが示された。
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