| 研究課題/領域番号 |
15500397
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
齋藤 芳徳 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教授 (40330641)
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| 研究分担者 |
松本 正富 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20341159)
太田 茂 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 教授 (10233123)
末光 茂 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (80235837)
武田 則昭 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (40274279)
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| キーワード | 高齢者 / 調整機能付き福祉用具 / ユニットケア / 特別養護老人ホーム / 自立度 / 介護量 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、特別養護老人ホームの建て替えに際して、調整機能付き福祉用具とユニットケアの導入により、入居者の自立度とケアスタッフの介護量に及ぼす影響を科学的・客観的に評価して、ユニットケアを取り入れた施設計画における福祉用具のあり方に具体的な指針を提示することである。
本年度は、特別養護老人ホームの建て替え後の「2床室・ユニットケア」の処遇体制において、調整機能付き福祉用具(車いす、テーブル)を入居者(7名)に導入し、入居者の体圧測定調査、姿勢観察調査、行動観察調査、入居者およびケアスタッフの活動量調査を行い、入居者の自立度とケアスタッフの介護量に及ぼす影響について考察した。調査は、2004年10-11月(福祉用具導入前)、12月(福祉用具導入直後)及び2005年1-2月(福祉用具導入2ヶ月後)の3回にわたり実施した。得られた知見は、以下のとおりである。
1.体圧測定調査
普通型車いすから調整機能付き車いすへの変更・調整により、全ての事例において平均体圧および最高体圧の減少傾向が見られ、座位環境の改善効果が示された。
2.姿勢観察調査
調整機能付き車いすと調整機能付きテーブルの併用により、座位姿勢の多様化が見られ、生活環境の改善に有効であることが示された。
3.行動観察調査
調整機能付き車いす自操者は、車いす上での座位時間が増加し、他者とのコミュニケーション回数も増加する傾向が見られた。
4.活動量調査
(1)調整機能付き福祉用具の導入により、体動活動数や日中の覚醒時間・夜間の睡眠時間が増加した事例がみられた。
(2)ユニットケアや調整機能付き福祉用具の導入前後で、介護スタッフの体動活動量にはほとんど変化は見られず、介護量に対する影響は小さいものと推察された。
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