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平成7年度より開始された文部省総合型地域スポーツクラブモデル事業は、平成12年「スポーツ振興基本計画」のなかでその全国展開が位置づけられた。このクラブは、これまでのスポーツが抱えてきた問題や地域における生活課題を解決する糸口として位置づける必要がある。これまで地域スポーツ振興をめぐっては、スポーツ振興によって地域づくりやコミュニティの再生などが期待されてきた。しかしその主張は、スポーツ振興がコミュニティ形成に発展する論拠がないまま、規範諭として語られてきたにすぎない。本研究では、その論理を「中学校区という生活圏の中での多種目・多世代型のスポーツ活動が新しい住民ネットワークを形成する機能を持つ」という仮説に求めるものである。
今年度は、コミュニティ形成の機序を検討する中で、地域の中間集団形成と住民ネットワーク形成との関連に視点を当てて枠組みの検討を行った。コミュニティの捉え方は多様であるが、仮に垂直的次元と水平的次元という捉え方をしてもその内包は共同性を核とした地域集団(中間集団あるいはアソシエーション)の形成と繋がりに見ることができ、それは社会的ネットワークの形成に帰すると仮定することができよう。このツクラブは基本的には親交コミュニティと見ることができるが、クラブには自治コミュニティへの発展が期待されることになる。またアソシエーション諭の立場からは、表出的アソシエーション形成を意味する。しかし、いくつかのクラブは行政主導による媒介構造としてのクラブという発想も多く、生活世界の内的植民地化という現象も見てとれる。さらにアソシエーションとしてのクラブ育成には、クラブの必然性を生み出す地域特性あるいは危機的位相の共同主観化と、既存の参加ネットワーク、互酬性の規範、信頼が社会に埋め込まれた状態という社会関係資本(social capital)が大きな影響をもつと仮定されよう。
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