研究課題
基盤研究(C)
平成16年1月〜平成16年2月にかけてアンケート調査「運動部外部指導者に関する調査」を、栃木県、富山県、山形県各県教育委員会、ならびに山形県鶴岡市教育委員会の協力を得て、学校運動部外部指導者合計612名に配布し334名より回答を得た(有効回答率54.6%)。学校運動部顧問教師の先行研究【平成11年度〜14年度科学研究費補助金「競技歴と指導歴からみる指導信条のアンビバレンスが運動部顧問離れに及ぼす影響」(基盤研究(c)(2)、課題番号11680018)】との比較研究のために同じ設問を準備した。外部指導者の51.2%が「管理・運営を顧問教師が、指導を外部指導者が行なう」、42.8%が「管理・運営・指導を顧問教師が主で、外部指導者は補佐役」が大半を占め、あらゆる機能を外部指導者、もしくは顧問教師が単独で執り行う見解は5%未満であった。これは、外部指導者が顧問教師単独で運動部を運営することには限界があることを意味し、顧問教師の4割ができれば単独で運動部を管理・運営・指導するべきであると考える点で、見解の相違をうかがいしることとなった。ここから想定されるモデルの妥当性を、外部指導者や関係部署担当者とのインタヴューやアドヴァイスに基づき作成した検討することを平成16年度の主眼とした。競技歴に基づき指導歴において変容する顧問教師の指導信条の非一貫性は外部指導者には顕著に見受けられず、その一貫性は競技と指導の価値志向にも反映される。しかし、競技水準の高低によって外部指導者の一貫性もまた変動し、この一貫性は指導信条のアンビバレンスを生起しないものの、多様な価値を認めない事態も想定される。はたして、外部指導者と顧問教師が有する指導信条のいずれに、高校生は影響されるのか、興味深い問題へと発展した。指導信条への同意や反発は、高校生を対象としたスポーツ・キャリアに反映し、学校運動部、学外スポーツ団体、離脱の3つのスポーツ参与に反映する。それは、中学校での、あるいは高校での、外部指導者と顧問教師の指導信条の一貫性が、子どもたちのスポーツ・キャリアに大いなる影響を及ぼしていると推察される。
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