| 研究概要 |
平成15年〜17年にかけて全国障害者スポーツ大会の参加都道府県・政令市に対して、参加選手のメディカルチェックの実施状況等の現状を郵送によるアンケート調査を実施した.結果は,66団体に郵送を行い,回収率は75〜80%であった.参加選手のメディカルチェックを全く行っていない団体は約60%,一部の選手に行った団体は20%前後,全員に行った団体は20%前後であった,健常者の国体では,メディカルチェックをしているが,障害を持った選手の参加である全国障害者スポーツ大会であっても半数以上の団体が参加選手のメディカルチェックを行っていないことがわかった.これは厚労省の選手登録で第3回大会より健康診断書提出義務が廃止された影響が大きい.しかし,選手は,障害を持ってスポーツに参加しているのであるから,健常者以上に参加選手のメディカルチェックを行い,選手の健康保持および事故防止に万全を記す必要性を感じた.地方公共団体の一部に障害区分とメディカルチェックを混同していた.また,日本障害者スポーツ協会所属の競技団体の全国規模大会では,メディカルチェックはまったく行われていなかった.
また、2003世界車椅子スポーツ競技大会参加選手に直接検診によるメディカルチェックおよび常用医薬品のチェックをもとにドーピング対策を行った.2004アテネパラリンピックでの日本選手に対するドーピング検査は競技場外検査9名、競技後検査17名の計26名に行われたが、違反者はいなかったが,外国選手7名が処分を受けた.しかし,平成17年度はIPCアルペン・スキーワールドカップ志賀高原大会とジャパンパラリンピック競技大会(アーチェリー,アルペンスキーノ)ドーピング担当を行ったが,近年日本の国際級の選手のアンチ・ドーピングの意識の向上が著しい.
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