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2005 年度 実績報告書

化学生物学に立脚した人工遺伝子機能制御物質の創製

研究課題

研究課題/領域番号 15510180
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

戸嶋 一敦  慶應義塾大学, 理工学部, 教授 (60217502)

キーワードテロメラーゼ / G-カルテット / DNA / 阻害剤 / 抗ガン剤 / 臭化エチジウム / 誘導体 / フェナントリジン
研究概要

本研究課題における本年度の研究として、癌細胞が特異的に有する特殊構造のDNAに着目し、その構造に相互作用することで癌細胞を特異的に細胞死へと導く新物質の開発を行った。染色体末端部に存在するテロメアは細胞分裂の度に短縮し、体細胞ではある長さまで短縮すると、細胞分裂が停止し細胞は死に到る。しかし、多くの癌細胞では、テロメアを伸長するテロメラーゼが高度に発現している為、半永久的に細胞分裂することが可能である。従って、テロメラーゼ阻害剤は、癌治療において有効なターゲットである。本研究では、テロメラーゼによるテロメア伸長反応の過程で見られる、グアニン4分子の水素結合により構成されるDNAのG-カルテット構造に着目した。すなわち、G-カルテット構造に相互作用することが知られている臭化エチジウムに着目し、その相互作用およびテロメラーゼ阻害における臭化エチジウムの構造活性相関を検討した。合成した各化合物のテロメラーゼ阻害活性を、TRAP(Telomeric Repeat Amplification Protocol)法で、また、G-カルテットとの相互作用を、SPR(Surface Plasmon Resonance)法で評価した結果、臭化エチジウムのフェナントリジン環のN-5位の四級化および3,8位のアミノ基の存在がテロメラーゼ阻害活性の発現に必要不可欠であることを明らかにした。また、N-5位はエチル基よりメチル基が、また、カウンターアニオンにはヨウ素塩より臭素塩の場合の方が、より強いテロメラーゼ阻害活性を示すことを見出した。これらのことより、今後の新規テロメラーゼ阻害剤の開発戦略として、臭化エチジウムのフェナントリジン環の四級化と3,8位のアミノ基を保持し、6位のフェニル基部分をさまざまな官能基で置換した誘導体を合成することで、G-カルテット構造への相互作用とテロメラーゼ阻害活性のより強い新たな化合物を探索するという一つの新たな指針を示すことができた。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Molecular design, chemical synthesis, and evaluation of novel anthracene derivatives as a new family of protein photocleavers2006

    • 著者名/発表者名
      M.Hasegawa
    • 雑誌名

      Science and Technology of Advanced Materials (印刷中)(未定)

  • [雑誌論文] Anthraquinone derivatives as a new family of protein photocleavers2005

    • 著者名/発表者名
      A.Suzuki
    • 雑誌名

      Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters 15・20

      ページ: 4624-4627

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [雑誌論文] Molecular design, chemical synthesis, and evaluation of cytosine-carbohydrate hybrids for selective recognition of a single guanine bulged duplex DNA2005

    • 著者名/発表者名
      Y.Idutsu
    • 雑誌名

      Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters 15・19

      ページ: 4332-4335

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [雑誌論文] 糖-インターカレーター複合型人工DNA光切断分子の分子デザインと機能発現制御2005

    • 著者名/発表者名
      戸嶋一敦
    • 雑誌名

      有機合成化学協会誌 63・4

      ページ: 325-338

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より

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公開日: 2007-04-02   更新日: 2016-04-21  

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