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2004 年度 実績報告書

聴覚音声に関わる語彙認知・発達及び統語獲得を視野に入れた応用的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15520369
研究機関玉川大学

研究代表者

佐藤 久美子  玉川大学, 文学部, 教授 (60154043)

研究分担者 兼築 清恵 (坂本 清恵)  玉川大学, 文学部, 助教授 (50169588)
松本 博文  玉川大学, 文学部, 講師 (80328020)
キーワード単語なじみ度 / 母語干渉 / アクセント平板化 / 英単語学習 / タキストスコープ / カタカナ語
研究概要

2003年度は、L2英語学習の導入時にカタカナ語になっている英単語を導入することが不適切であることを明らかにした。2004年度は対象をL2日本語学習者にも広げて、語彙獲得の過程を研究した。具体的には、台湾の日本語科在籍の学生に対して、カタカナ語と英語のなじみ度と発音をアンケート及びタキストスコープを用いて計測、分析を行い、以下の点を明らかにした。
【1】カタカナ語の英単語発音に及ぼす影響
1)台湾の日本語学習者は、日本人の英語学習者ほどには英語にもそれに相当するカタカナ語にも平板化が見られない。
2)日本人の英語学習者は、2003年度ではなじみの低い英単語となじみの高い英単語を平板型アクセントで発音する傾向があることを明らかにしたが、2004年度では英単語のなじみ度には関係なく、それに相当する日本語のなじみ度が高い英単語を平板型で発音する傾向が見られることが分かった。
3)台湾の日本人学習者には、英語を平板化で発音する傾向が見られない。
まとめ:カタカナ語になっている英単語を初期の英語学習時に使用することは、母語の干渉を受けるので、不適切であることが改めて確認された。
2003年度及び2004年度の研究結果から、英単語としてのなじみ度の高低にかかわらず、カタカナ語のなじみ度が高い英語の平板化が見られ、今後ますますこの平板化進むという予測もある(上野2002)。しかし、一般名詞に比べ、外来語のアクセントは平板型率が非常に低いのは変わらない傾向にある。加えて、低年齢での英語学習が導入されるにつれ、カタカナ語に触れる前に(なじみ度が高くなる前に)、語源の英単語に触れる可能性が高まるところから、カタカナ語の平板化も増長されず、英語に与える影響も減る可能性があると考えられる。聴覚音声からの軍しい語彙認知が助長されると考える。

  • 研究成果

    (7件)

すべて 2005 2004

すべて 雑誌論文 (3件) 図書 (4件)

  • [雑誌論文] 音韻(史的研究)2004

    • 著者名/発表者名
      坂本清恵
    • 雑誌名

      国語学 55-3

      ページ: 52-60

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [雑誌論文] 近世語のアクセント2004

    • 著者名/発表者名
      坂本清恵
    • 雑誌名

      日本語学 近代日本語研究 23-12

      ページ: 17-27

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [雑誌論文] 義太夫節の音声表現:ポーズ、アクセント、音圧から2004

    • 著者名/発表者名
      坂本清恵
    • 雑誌名

      近現代における文楽の演奏・演出様式に関する比較分析研究(科学研究費報告書14510062)

      ページ: 62-68

  • [図書] 話したいから、英文法!2005

    • 著者名/発表者名
      佐藤久美子
    • 総ページ数
      175
    • 出版者
      朝日出版社
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [図書] マーフィーのケンブリッジ英文法(初級編)2005

    • 著者名/発表者名
      佐藤久美子(監修)
    • 総ページ数
      302
    • 出版者
      Cambridge University Press
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [図書] ケンブリッジ実用英単語2005

    • 著者名/発表者名
      佐藤久美子(監修)
    • 総ページ数
      170
    • 出版者
      Cambridge University Press
  • [図書] ことば・詩・江戸の絵画:日本文化の一面を探る2004

    • 著者名/発表者名
      兼築清恵
    • 総ページ数
      181
    • 出版者
      玉川大学出版部

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公開日: 2006-07-12   更新日: 2016-04-21  

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