| 研究概要 |
1.都市内の活動主体(住民・民間企業等)の活動の確率論的モデル化を行い,所有する土地の用途の選択に関しロジットモデルと類似した定式化が可能であることが分かった。これをもとに、土地利用の確率的変化を記述する都市形態形成の動的挙動をモデルの用件を整理し、土地利用分類が2種類のもっとも単純なケースの基本的モデルを構築した。
2.この基本モデルを用いて、「サスティナブルな都市状態」を確率的動的平衡状態として明確な定義を与えることを試み,全く変化しない都市形態ではなく,確率的に「ゆらいだ」安定状態としてモデル化した。また、その機構を理論的に解明し、その存在条件を求めた。
3.「サスティナブルな都市状態」への誘導方法を検討するため、都市における土地利用の連担性を表す尺度を構成するとともに、ある条件下では規制等をしなくとも連担性が増加し、自然にゾーニングが形成される可能性があることを理論的に示した。
4.基本モデルでの確率的推移過程のシミュレーション・プログラムを構築し、シミュレーション実験を通じて,上記の理論的結果を再確認した。
5.基本モデルでのパラメータの意味を明確化するため、実際の都市データで計測しうる量と、基本モデルから得られる量の対応関係を調べる必要がある。その第一歩として、土地利用の空間相関関数の導出を試み、1次元空間モデルにおける空間相関関数形を求めた。
6.上記の1次元空間モデルにおける空間相関関数と実際の都市の土地利用データより計測した空間相関関数とには不一致が見られた。
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