| 研究概要 |
【目的】
近年、市販・流通している多種多様な微生物資材の製品評価を行うために、微生物資材に含まれる微生物の生残性について、蛍光染色法や培養法を用いて検討した。
【方法】
微生物資材32点を各地から入手した。それらの性状は固形(粉末状)または液体状で、用途は、生ごみ発酵促進、堆肥化促進、発根促進、消臭、水質浄化、底泥浄化等であった。これら微生物資材の希釈懸濁液について、蛍光染色法を用いて全細菌数(EB法)および全生菌数(CFDA法)を計測し、全生菌数/全細菌数を生菌率とした。また必要に応じて各種培養法による計測も行った。
【結果および考察】
生ごみ分解促進・堆肥化促進をうたう16点の資材のうち半数以上は、CFDAによる全生菌数が乾物1g当たり10^8個以下で、10^6台という製品もあった。また一部を除いて生菌率は40%以下で、5%を切るものもあった。
液体状の微生物製剤の成績はさらに悪く、16点の試料のうち約半数の製品の生菌数が10^7個以下で、2,3の製品を除き生菌率は30%以下であり、1%以下という製品すらあった。生菌率が低いことは、保存中に菌が死滅したことを意味する。
上記の結果は、多くの微生物資材では製品管理がなされていないことを示しており、微生物資材の微生物的管理が重要であることを示している。
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