|
本研究の目的は、日本における広葉樹の工芸的利用の実態をアンケート、フィールド調査によって把握し、明治末に農商務省山林局で行われた調査結果と比較することによって、今後の広葉樹の利用に関する具体的指針を導き出すことにある。平成15年度は九州と沖縄県、平成16年度は中国地方と四国の調査を実施し、平成17年度は近畿・北陸・東海の調査を実施した。
平成17年度のアンケートは調査対象地域の市町村、森林組合に依頼し、約20%の回答を得た。海岸線に近い地域は広葉樹そのものが少ないためか、回答が少ない傾向にある。また、多くの市町村では針葉樹材に関しては利用実態を把握しているが、広葉樹材に関しては具体的な資料を殆ど持っていないというのが実情である。アンケートの回収後、広葉樹の中でも家具材として長く使用されるブナ材の利用を中心にフィールド調査を実施した。アンケートおよびフィールド調査で明らかになったのは下記の内容である。
1.広葉樹に関しては、利用を前提として計画的に植林をしている市町村、森林組合は殆どなく、キリの植林を新潟県の加茂市周辺で行っている程度である。
2.民有林における広葉樹の利用は、ケヤキに代表されるような高級材を除けば、チップとして伐採されることが多く、木材市場では銘木として流通する広葉樹しか取り扱っていない。
3.昭和40年代まで盛んに使用されていたブナも、現在は輸入材に依存しているのが実態で、資源そのものが枯渇化している。
4.広葉樹を使用した伝統的な工芸品であっても、近年は地域の材料だけを使用しているわけではなく、比載的資源の豊かな北海道の材料を仕入れている。また、資源が乏しいためか、使用している樹種が減少している。
5.九州、中国、四国といった地域と同様に、近畿・北陸・東海地方においても広葉樹を専門に取り扱う流通機構はない。
|
