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重症患者を扱い、高額な医療費のかかる部門として認識されている集中治療部門において、実施されている医療行為の及ぼす影響を、経済性の面も加えて検討する。そして、経済効果も踏まえた集中治療部門での医療の標準化を図り、医療の質を向上させ、安全に医療を提供することができるように改善を行うことに結び付けていくことが目的で、今年度は以下のことを行った。
集中治療室に入室した全患者について、院内感染の発症の有無と病院転帰についての解析、検討したところ、以下の結論を得た。
当院集中治療室内での院内感染発症率は、尿路感染、血管内留置カテーテル関連血流感染は殆どなく、全国平均を下回っていた。
人工呼吸器関連肺炎は、発生率は経年的に減少しており、また、全国平均を下回っていた。ただ、年間を通してみると、発生する月としない月があるため、集中治療室内だけでなく、病院内での院内感染のアウトブレイクが関与しているかもしれないと考えられる。
次年度は、院内感染対策サーベイランスを継続することで、患者のデータ数を増やし、患者転帰や患者の入院日数に影響を与えるかどうか(感染症を獲得することで、死亡の増加と入院期間の延長がおこるかどうか)を検討する。さらに医療費に対する影響を調べる予定である。
そのためには病院のホストコンピューターへのリンクを充実させ、転帰、感染菌、医療費などのデータを、可能な限り正確、容易に得られるように整備をすすめることが必要となる。この点については、今年度は各コンピューターのソフトウエアを改変することで、当施設内で設置している患者監視モニターと病院のホストコンピューターとのリンクを行った段階である。次年度はこれらから必要なデータを確実に得られるかどうか、データ収集を実施、確認していく予定である。
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