| 研究課題/領域番号 |
15590548
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
山本 茂 徳島大学, 大学院・ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (70093896)
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| 研究分担者 |
酒井 徹 大阪府立看護大学, 総合リハビリテーション学部, 助教授 (40274196)
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| キーワード | 栄養教育 / 栄養指導 / 生活習慣病 / 地域 / 準備性 / 行動変容 / 食事 / 双方向 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は異なる地域においても同等の効果が得られる栄養指導法の確立とその有効性の評価である。我々はこれまでに.対象者からの情報を適切にフィードバックし、指導内容に反映させる双方向型栄養教育において、これまでの方法に比較して有効であることを確認した。平成16年度の目的は昨年度に得られた知見を基に栄養教育法をさらに発展させて実施・評価することであった。私たちは双方向型栄養教育において、対象者の準備性に応じて目標設定をすることが、生活習慣の変容に有効であると考えた。対象者は日本のある地域の住民であり、年度毎の健康診断で生活習慣病のリスクが高いと判定された者であった。介入を行った対象者は自身の意志によりbehavioral intervention(BI)群(n=27)とknowledge-based ordinary intervention(OI)群(n=27)に分けられた。BI群は今回の仮説を明らかにするために設定された。Control(C)群(n=28)は介入を行った群と同じようにリスクが高いと判定されたが、介入に参加しなかった対象者であった。介入期間は6ヶ月間であった。対象者は2ヶ月毎に計3回の個別栄養指導を受けた。栄養素摂取量は食物摂取頻度調査法により調査した。BI群では地域の栄養士によるサポートのもと、対象者自身が実行可能な行動目標を設定した。また、行動目標の達成状況を毎日記録するためにセルフチェック表を使用した。BI群では体重、BMI、血圧、HDLコレステロールがC群と比較して有意に改善した(P<0.05)。栄養素摂取量の変化は2つの介入を行った群で類似しており、C群に比較して有意に改善した(p<0.05)。BI群ではOI群に比較して介入後行動改善が定着した者が有意に多かった(p<0.01)。以上のことから、双方向型栄養教育において対象者の準備性を把握し、行動目標を設定する事は生活習慣の改善に効果的であり、重要であると考えられた。
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