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研究の目的は1)小児がん患者のresilience(弾力性)を日米間で比較する、2)患者の弾力性の向上法を解明する、3)患者の弾力性を高める支援を構築する、4)平成12年〜14年までの研究結果の妥当性を高めるために追加調査を行うことであった。
研究方法は、前回と同じ面接と質問紙によるケース・スタディー法で行った。前回の11〜18歳の小児がん患者7名と平成15年〜17年の9名(計16名)の調査結果は次の通りであった。
1.病名を告げられた患者の弾力性の向上方法は米国の患者と類似していた。親の病気への前向きな姿勢が患児に希望を与え弾力性を高めていた。弾力性の高め方は、初発の患者は退院ごろに、再発の患者は入院の早期に学校にもどるための勉強に取り組むなど、病気の経過で相違がみられた。
2.告知されなかった患者の将来への希望は明確ではなかったが、弾力性を高める可能性はみられた。
3.自己概念の高得点群の母親の場合に高得点群は中学生に多かった。ソーシャルサポートの高得点群の母親の場合に小学生に高得点群が多かった。また、ソーシャルサポートの高得点群の患者は低得点群より自己概念が高かった。
考察として、小児がん患者が病気と共存するためのエネルギーとなる希望や目的をもてるように、患者と家族をとりまく医療、地域、社会に積極的な関わりが求められる。診断時に前向きな姿勢で子どもを支援できるように、親への病気の説明可能な勇気づけ、および、自己概念や社会的交流を高める環境作りなどが大切であろう。また、困難な経験を重ねている患者は、仲間とともに思春期時代を生きることが弾力性の向上に関わっていると考えられる。これらのことを理解し、患者が発達課題を達成できる支援を立案することが必要である。今後、この研究を小児がん生存者に継続することにより弾力性を理解することが、健康障害をもつ者のQOLを高めるために必要であろう。
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