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平成15年度は資料の収集を中心に計画を組み、全国の公立文化施設に対する郵送形式の調査票調査を中心に、インターネットによるプラットフォーム事例の検索、並びに、2例ほどのヒアリング調査を補足的におこなった。
全国の公立文化施設に対する郵送調査については、研究代表者が蓄積した全国舞台芸術関連施設データベースの中から都道府県、市町村が設置する公立文化施設2821施設を抽出し、総ての施設に調査票を郵送し、回答も郵送で求めた。宛先不明38、廃止施設8、舞台芸術施設に該当しないと答えたところが7施設あったため、実質的な母集団は2768施設となり、回答した施設は1197施設、回収率は43%となった。約半数を入力した状態で、概要をつかむために基本統計量をチェックした。その結果については、速報として平成16年2月に開催された第2回世界劇場会議の参考資料として論文集に掲載し、公表した。データの入力については今年度中に終了する予定である。
インターネットによる検索については、全国の各種プラットフォームの活動概要、特徴、活動の経緯、将来の活動目標などについての情報シートをつくり、ホームページで把握できる内容を蓄積中である。また、北海道の「コンカリーニョ」ならびに、沖縄の「前島アートセンター」を市民が立ち上げているプラットフォーム施設としてヒアリングを実施した。また、先端的な活動を行っている公立文化施設の事例として北九州芸術劇場、山口情報芸術館を現地調査した。
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